～データクラウドでNECのDXの加速を支援～
データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は、日本電気株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO： 森田 隆之、以下NEC）が、同社のデータドリブン経営を支える次世代のデータプラットフォームにSnowflakeを採用したことをお知らせします。NECは、「2025中期経営計画」の達成とさらなる成長を目的として社内のデジタル・トランスフォーメーション（DX）に取り組み、その中核として、データに基づく経営のスピードと質の向上と経営資源の全体最適での配分を目指し、データドリブン経営を推進しています。スノーフレイクは、それらを実現するデータプラットフォームを提供することにより、NECのDXの加速を支援します。
NECはデータドリブン経営を高度化していく中で、NECグループの12万人の従業員が日々行う事業活動によって生み出される膨大なデータや客観的な事実を統合し、従業員が必要なデータをすぐに価値あるものとして利用できるデータの民主化・協奏（オーケストレーティング）の実現を進めています。それを支える基盤として、クラウド、AI、データの分析・連携・流通に関する最新のテクノロジーを駆使し、必要な時に必要なデータを使いインサイトや新たな価値を創出することができるデータプラットフォームを構築しています。
また、NECは全社的なシステムアーキテクチャを決めるにあたり、5つの理念＜①Global Standard、②Cloud Native、③ベンダーロックインを回避するBest of Breed、④経営や環境変化に柔軟に対応できるFit to Standard、⑤データの一元化＞を掲げています。その理念の下、データプラットフォーム領域では、常に最新技術を適用し状況に即したアップデートを継続的に加えていく考えを持っており、また、複雑なチューニングをせずに機能を使いこなせることや、小さく始めて使った分だけのコスト負担となることも構築のための大切な要素です。
Snowflakeは、複数のシステムより収集しリアルタイムで処理された膨大なデータを時系列で整理し保管するデータベースの機能として、NECの条件を満たすソリューションであることから採用されました。格納するデータの量とコンピューターの使用時間によって課金するスノーフレイクのビジネスモデル（Lean Data／Pay per Use）が合致していることや、従来のオンプレミス型データウェアハウスと比べ導入コストが3分の1程度となることなども採用の決め手となりました。
NECでは段階的にSnowflakeの導入を進めており、マーケティング部門におけるデータ分析、財務情報など経営情報の可視化からスタートし、従業員のエンゲージメント向上に向けた働き方データの分析やプロジェクトの原価管理にも応用させています。さらには、データに基づく新たな価値創出にむけて、他の先進技術と組み合わせるなど一層の活用を進めていく考えです。
今回の採用に際し、NEC コーポレートトランスフォーメーション部門DX戦略統括オフィス上席プロフェッショナル兼ディレクターの関 徳昭氏は、次のように述べています。
「Snowflakeの魅力は圧倒的な使いやすさ、コスト、柔軟性に加え、他製品・サービスとの親和性が高いところにあります。これからの時代において、様々な製品・サービスを組み合わせて考えるコンポーザブルアーキテクチャの考え方はますます重要になります。私たちはSnowflakeを活用し、データにまつわる従業員の作業時間の削減にとどまらず、NECの先進技術と融合しデータに価値を加えるプラットフォームへの進化を続けます。また、今後は自社でのSnowflake活用ノウハウや技術をもとに、お客様のDX推進に貢献してまいります」
スノーフレイクについて
スノーフレイクは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2022年7月31日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち510社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳しくは、snowflake.comをご覧ください。
＜本件に関するお問い合わせ＞
Snowflake株式会社
PR担当 山中
[email protected]